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DVD普及が実現させる
ビデオグラファーという職業への着目
事例:WEVA International
written in 2003/6/12

 ここ数年で家庭用DVDプレーヤーの普及率が著しい。内閣府の消費動向調査によれば、平成15年3月次におけるDVDプレーヤーの世帯普及率は25.3%、百世帯あたりの保有数量は28.4台で前年比+6.5%の伸び率を示している。 社団法人日本映像ソフト協会の調査によれば、2002年度時点で、2006年におけるDVDプレーヤーの普及率は70〜80%に達するだろうと推定されている。高画質の映画を2時間以上記録できる媒体として1991年頃から開発されてきたDVD技術は、2000年を過ぎてようやくビジネスとしての果実を結びはじめている。

かつてレコードからCDへと切り替わったことで、音楽業界では大きな変化が巻き起こった。近頃では大手レコード会社に所属しないアマチュアのアーティスト達も“インディーズ”として自主流通的にCDを発売することが容易になっているが、その品質は“メジャー”と比較しても遜色のない完成度となっている。記録媒体がアナログからデジタルへと変化することで、音楽の制作コストが大幅に下落したことによる恩恵といえるだろう。

これと同じ変化が映像の世界でも起こる可能性がある。値下がりしたビデオ撮影機材とDVDとを組み合わせることによって、一昔前では考えられなかったような高品質の映像ビジネスを小資本で展開することができる。身近な映像、またはニッチな映像をDVDとして商品化することでビジネスが成り立つ道を探ってみたい。



 ●映像商品の制作費について(ビデオとDVDの比較)
 ●DVDソフト製作の流れ
 ●DVDをテーマにしたビジネスの着目点
 ●DVD化するビデオ撮影代行サービスの可能性
 ●フリーで活躍するビデオアーティスト達の台頭
 ●オンラインショップ向け商品写真撮影が生み出す新市場



JNEWS LETTER 2003.6.12
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これは正式会員向けJNEWS LETTER 2003年6月12日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料(個人:月額500円、法人:月額1名300円)による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
 
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