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食品成分の電子化で浮上する
パーソナル栄養士サービス
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事例：NetNutritionist
written in 2003.4.30
賃下げ、定昇廃止など収入減の傾向が強まる中、サラリーマンの医療費負担三割がついに実施された。自分の健康は自分で維持してゆくことが誰にも求められている。そんな中、生活習慣病にもつながる可能性がある肥満が、とりわけ働き盛りのビジネスパーソンに広がっている。健康が職場を通じて社会的に与える影響を考えれば、肥満の解消改善は若い女性だけの関心事ではない。
肥満や生活習慣病の予防には、欧米型の高脂肪食中心から、栄養のバランスがとられている食事への改善が必要だ。もちろん食と健康に対する意識は年々高まってはいて、日常での実践も増えている。アサヒビールが、首都圏在住の男女1000人に対して食と健康に対する意識や態度を調査した結果、ふだんの食生活が健康的であるとする人の割合も増えている。
《食生活の健康度評価》
・非常に健康的 ……………………10％
・やや健康的 ………………………48％
・どちらともいえない ……………23％
・あまり健康的ではない …………16％
・健康的ではない ………………… 3％
しかし、実際に「健康的な」食生活を送っている、あるいは送ろうと日々実践しているのは主に50代以上の主婦層で、もっとも改善が要求されるはずの男性社会人の４割以上が「（健康のための食は）まったく実践していない」という結果だ。
食に対する関心の度合いや、体型あるいは健康維持への敏感さは女性が男性を上回っている。それゆえ、健康と食についての意識の違いの男女差はやむをえないかもしれない。しかし、たとえば肥満が要因の一つとされている睡眠時無呼吸症候群が社会に与えた影響を考えてみても、肥満の改善も含めた健康維持は、個人の問題に留まらず、企業の責任にもなりそうだ。
働く個人の健康への関心や態度が社会的に大きな影響を及ぼすようになっているという割には、公的な健康サービスはまだまだ不十分だ。そこで、健康維持と病気予防の基本である「食生活の改善」の分野に、新たな“食に関するビジネス”を見いだしたい。
●よりよい食生活の提案〜フードコーディネーターの仕事
●食の楽しみと健康を満足〜パーソナル栄養士サービス
●米国における個人向け栄養コンサルティング
●栄養管理の市場を拡大させる食品成分の電子化
●共働き世帯が健康志向で選ぶパーソナル・シェフサービス
JNEWS LETTER 2003.4.30
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