Written in 1998.6.2

　インターネット上の代表的なサービスとして「サーチエンジン（検索サイト）」があるがデータベース自身が利益を上げている事例はまだ少ない。Yahoo!、infoseek、gooなどの有名サーチエンジンでは広告掲載収入を運営の基盤としているし、データベース検索型のＷｅｂショップも最近ではよく見かけるようになってきたが、まだそれほど数は多くない。

　インターネットビジネスの中でも「データベース」は常に有望視されているが「ビジネスとして成立させるための有望活用法が見つけにくい」「収入をどこから得たらよいのか」がまだ明確に把握できていないのが現状と言えるだろう。

　しかし膨大な商品アイテムを抱える業界にとってインターネット参入に「データベース」は不可欠。ただし単独でデータベースをゼロから構築するためには莫大な資金とノウハウと時間が必要なためにコンピューター関連業界でもない限り低リスクでの新規参入が難しいのが大きな問題点となっている。

　ここに着目すれば高性能データベースのレンタル事業が浮上してくる。複数の企業が集まって構築されたショッピングモールは不振に苦しんでいるサイトが多いが、一つの商品データベースの中に同業他社の商品が集中することで消費者側の利便性を高める業種も実は少なくはないのだ。

　効果的にデータベース活用ができる業種として「書籍販売」があることは広く知られているが、そのほとんどが各社がバラバラでデータベースを構築してる。日本でも「紀伊國屋書店( http://www.kinokuniya.co.jp/ )」
「丸善( http://www.maruzen.co.jp/ )」など大手書店がいち早くデータベース型書籍販売を開始して業界シェアを獲得している。

　一方、中小の書店ではインターネット市場への参入に興味はあるものの大手書店ほどのアイテム数の確保やデータベースを構築することは不可能であるために、既に諦めムードが広まっている。しかし視点を変えてみればここに一つのビジネスチャンスが隠れているようだ。米国では、あるサイトが古本を扱う中小の書店向けにデータベースのレンタル事業をおこない大きな成果を上げているが、その仕組みには学ぶべき点が多い。

●米国古本データベースの仕組みについて
●ビジネスとしての仕組み（採算性）

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