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ウェアラブルデバイスを装着したコネクテッドワーカー

JNEWS会員配信日 2018/2/28

　従来のブルーワーカーは肉体労働のイメージが強いが、これからはロボットや情報デバイスの活用により、身体への負担を減らし、生産性を高めていくことができるようになる。ブルーワーカーの離職率は、ホワイトカラーと比べても高いため、それを改善する上でも仕事の内容を知的化していく必要がある。

2010年の創業で、拡張現実（AR）の技術開発をする新興企業のAPX Labsは、ARデバイスの用途を模索していたが、製造工場などの産業用にシフトすることで活路を見いだして、2017年には、社名も産業用デバイスに近いイメージの「Upskill」に改めた。

同社が産業用に開発したウェアラブルデバイス「Skylight（スカイライト）」は、スマートメガネのレンズ上に、現場作業のマニュアルや手順書を表示させたり、重要な作業プロセスをビデオで撮影することができる。ライブ映像を通して、遠隔の管理者と共同で作業を行うことや、ミスのチェックをすることも可能だ。具体的な導入例として、航空機エンジンメーカーの GE Aviationでは、Skylightのスマートメガネと、Wi-Fiでデータを無線転送できるトルクレンチとを組み合わせて、ボルトの締め付けを正確に行えるようにしている。

オンラインに常時接続されたデバイスを装着した作業者のことは「コネクテッドワーカー（Connected Worker）」と呼ばれている。企業がウェアラブルデバイスを導入するのは、「作業の生産性を向上」、「従業員の安全や健康を管理する」、「作業中の不正やミスを防ぐ」など、複合的な目的があるが、ホワイトカラーに次いで、ブルーワーカーの仕事にもIT化の波が訪れている。

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■この記事の完全レポート
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