医療現場で求められるリモート医師と遠隔診療の役割
JNEWS会員配信日 2016/11/27
リモートワークの未来を予測する視点としては、リアルなサービスからオンラインサービスへとシフトしていく業界の求人で、リモート人材への需要が高まるようになる。その筆頭に挙げられるのが「遠隔医療」の分野だ。
これから医療業界は、高度な医療サービスの提供と、診療にかかるコスト削減を両立させていくことが課題になるが、その具体策として、患者が通院しなくても行える遠隔医療サービスは急速に普及していくことになるだろう。
通院にかかる医療費が高い米国では、「オンライン診療（テレメディシン）」の市場が急成長している。もともと、テレメディシン（telemedicine）は、過疎地向けにビデオ会議システムを活用した医療として開発されてきたものだが、最近はスマートフォンのビデオ通話が進化したことから、過疎地に限らず、気になる症状のある患者が、病院に行く前の段階として、オンラインで待機している医師に対して相談できる「オンデマンド・ドクター」というカテゴリーのサービスが普及してきている。
これらのサービスでは、１回あたり40ドル～50の料金で、医師に対してオンライン相談ができるようになっている。「Doctor On Demand」では、１回の相談時間が15分で49ドルの設定。個人が負担する金額としては安くはないが、企業が加入する医療保険の適用サービスとして組み込まれるケースが増えている。企業にとっても、従業員が軽度の症状で通院するよりは、オンライン診療で解決してくれたほうが、医療費の負担を軽減できるメリットがある。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます → 記事一覧 / JNEWSについて）
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