未来の働き方で求められるサードプレイスの役割と必要性
JNEWS会員配信日 2022/1/6
WeWorkと調査会社のWorkplace Intelligenceでは、ハイブリッドワークによって未来の働き方がどのように変化していくのかを、企業の上級幹部と一般社員を対象にヒアリングしたレポート「The future of work is hybrid」を、2021年4月に発表している。
それによると、会社からハイブリッドワークの働き方が認められた場合に、53％の社員はオフィスへの出勤を週３日以内にしたいと考えている。さらにオフィスでの勤務時間も、1日8時間という常識にとらわれる必要は無いと考えている。勤務地についても、本社オフィスと自宅の他に、サテライトオフィスやコワーキング施設などの「第三の場所（サードプレイス）」が求められて、３拠点を自由に行き来して柔軟な働き方をするのが理想である。
同レポートによると、ハイブリッドワークのスタイルは、仕事への熱意や満足度によって求める環境が異なっている。仕事の満足度が低い社員は、リモートワークで自宅に籠もる傾向が強いが、逆に、満足度の高い社員は、サテライトオフィスやコワーキングスペースなどのサードプレイスで過ごす時間が長い。
リモートワークは、仕事の集中力を自己管理しにくいのが欠点だが、モチベーションが高い社員は、自発的にサードプレイスを活用することで、集中力を持続させる工夫をしている。その点からすると、雇用主の立場では、リモートワークの拠点は「自宅」の他にも、仕事に集中しやすい場所（サードプレイス）を用意することが、社員の生産性を高めることに役立つ。
社員の中では、自分で費用を負担しても、家庭のストレスから離れられる仕事用のサードプレイスを持ちたいというニーズが高く、月額300ドル以上の自己負担をしても構わないと考える者が、全体の６割以上になる。そのため、雇用主は社員の期待に応える（または超える）スペースを提供することが、ハイブリッドワークを成功させるポイントとして指摘されている。
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