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  フリーカメラマンとしての成功法則は、上位の業者から仕事を紹介してもらうのではなくて、一般の顧客から、仕事を直接受注できる仕組みを作ることにある。ブライダルカメラマンの中でも、下請けと直接受注では、日当や月収で大きな差が生じている。
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下請け構造から抜け出す
ブライダルカメラマンとしての成功モデル
JNEWS会員配信日 2014/8/20

 誰でも写真を気軽に撮ることができる時代になっても、思い出に残る写真をプロに撮影して欲しいという要望はある。写真市場の中で最も大きいのは、「ブライダル(結婚)」の分野で、結婚カップルは、平均で20万円前後の写真費用をかけている。



ブライダル写真の受発注ルートは、結婚式場→写真スタジオ→契約カメラマンとなっており、当日に派遣されるカメラマンの中には、平日はサラリーマンをしながら、週末のみ、副業でカメラマンをする人も多く含まれている。彼らの日当は1〜2万円が相場だ。

ブライダル業界では、結婚カップルが支払う写真撮影代(約20万円)から、30〜40%を、“元請け”にあたる結婚式場がマージンとして抜き、写真スタジオは残りの費用で、「写真の編集加工やアルバム制作+利益」を出すために、カメラマンの取り分はどうしても少なくなってしまう。

この業界構造から抜け出すには、カップルから直接の撮影依頼を受けられる道を模索することだ。幸いに、近頃では「結婚式は行わなくても、写真だけは撮っておきたい」というカップルが増えてきているため、ブライダル専門の撮影サービスには、まだ開拓の余地が残されている。

そのヒントとして、米国の「George Street(ジョージストリート)」は、ブライダルのカメラマンが起業した会社で、結婚カップルに対して、2名のカメラマンが出張して6時間の撮影を行い、高品質なアルバムに仕上げて納品する。価格は写真が1,495ドル(約15万円)、ビデオ撮影のコースが1,795ドル(約18万円)となっている。

同社のサービスは、依頼者のカップルに対して、ウェディングコンサルタントとカメラマン、アルバム編集者などがチームを組み、どのようなイメージの写真を撮りたいか、過去の写真集や、顧客の好きな雑誌などを使って、できるだけ希望を聞き出す。コンサルタントが作成したプランによって、カメラマンが当日の撮影を行い、写真の加工を専門とするスタッフが編集をして、最終的なアルバムに仕上げる形だ。

この記事の主な項目
 ●写真を「仕事」にするための選択肢とプラットフォーム
 ●ブライダルカメラマンとしての起業モデル
 ●子ども向けスポーツイベントの出張サービス
 ●ペットフォトグラファーとしての視点と着眼点と潜在市場
 ●不動産を専門に撮るカメラマンの起業モデル
 ●ビデオグラファーが開拓できる市場と収益モデル
 ●逆リクルートビデオの撮影ビジネス
 ●学校教師に求められるビデオカメラマンとしての資質
 ●ビデオ投稿を足がかりとした新たな起業スタイル

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JNEWS LETTER 2014.8.20
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