各国の漁獲量が制限される中、乱獲を防いで商品価値の高い魚だけを収穫できるハイテク漁法の開発が進めてられている。
限られた海洋資源と共存するハイテク漁業の開発市場

JNEWS会員配信日 2017/1/25

 海に生息する魚介類は無限にあるものではなく、乱獲をすれば資源が枯渇してしまう。海洋資源を守るための取り組みは、新たな環境問題として世界的に盛り上がってきており、それが漁業のハイテク化を推し進めようとしている。

これからの漁業は、各国、各水域、魚種ごとに漁獲割当高が決められて、それぞれの漁船に対しても、網の投入回数、網目のサイズなどを規制して、水産資源を守る取り組みが強化されていくことが計画されている。そこで漁業関係者は、どんな規制にも対応できるような、新たな漁の方法や漁具を改良していく必要がある。

英国のSafetyNet Technologies社は、ハイテク化された漁網の開発を行っている新興企業で、基準に満たないサイズの魚が網にかからない技術を考案している。
網の中に、魚が反応する光線を発するデバイスを取り付けて、小さな魚が網にかかった時には、その光によって網から抜け出せる出口に誘導するものだ。

従来の漁業では、網にかかった魚の8~25%が、商品価値が無い小魚のため廃棄されているが、それを捕獲せずにリリースできれば、無駄に漁獲量を増やすことなく、将来の水産資源を育てることにも役立つ。しかも、船上で魚の仕分けをする手間を減らせるため、漁師の作業効率を高めることにもなる。

この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます記事一覧 / JNEWSについて

この記事の完全レポート
JNEWS LETTER 2017.1.25
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。
※JNEWS会員のPASSWORD確認はこちらへ

この記事に関連したバックナンバー
高齢化する漁業を救う、脱サラしてプロ漁師になるための道筋
漁師の収益体質改善と鮮魚流通を変革するビジネスモデル
鮮魚産直ビジネスのプラットフォーム開発と中国への販路開拓
フードマイルを意識したローカルフードビジネスの手掛け方
生産者と消費者を結ぶフードハブビジネスと国内漁業の支援
漁師と利益共有をするシーフードレストランの仕入れノウハウ

(環境ビジネス事例) / (トップページ) / (JNEWSについて)

これは正式会員向けJNEWS LETTER(2017年1月)に掲載された記事の一部です。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料による情報提供をメインの活動としています。 JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。

JNEWS LETTER 2週間無料体験購読

配信先メールアドレス

※Gmail、Yahooメール、スマホアドレスの登録も可
 
Page top icon