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Ｚ世代からシェアされる「インスタ映え店舗」の開発

JNEWS会員配信日 2018/7/9

　日本の小売店舗は、昭和30～40年代には主流だった個人商店から、スーパーマーケットや百貨店、郊外型ショッピングセンターというように、時代と共に変化してきた。しかし、近年では大規模ショッピングセンターでも客足は落ちており、閉店する施設が全国的に増えている。衰退の理由は色々とあるが、端的に言えるのは、「楽しいショッピング体験ができる店が少なくなった」ことである。

ネットを検索すれば、世の中に流通している商品の大半は、詳しい情報を調べることができるし、最安値のショップも見つけられる。そこで大方の購買意欲は満たすことができるため、わざわざ店舗にでかける必要性は薄れている。それでも、消費者を店に呼び込むには、ネットでは得られないショッピング体験を与えることが重要になる。

幸いにして、Ｚ世代やミレニアル世代にあたる、現在の10代～30代前半は新しいショッピング体験をどん欲に求めており、SNSに投稿できるような、いわゆる“インスタ映え”のする店を探している。特に10～20代前半は、生涯にわたるブランド・ロイヤリティ（特定のブランドに対する忠誠心）を育む時期にあたり、この世代を店舗に呼び込むことの価値は大きい。

Ｚ世代（現在の16～24歳）の購買特性については、2018.6.14号でも特集したが、ネットマーケティングのCriteo社が、米国、英国、フランス、ドイツ、ブラジル、日本のＺ世代を対象に行った調査によると、彼らの80％はオンラインだけではなく、時間がある時には、店舗での買い物も楽しんでいる。その時には、スマートフォンを使いながら商品の比較検討もしているが、実際に商品に触れた時の感覚を重要視している。

《Ｚ世代の購買特性》

• Ｚ世代の80％は、時間がある時に実店舗での買い物を楽しんでいる。
• Ｚ世代の75％は、オンラインショッピングの利便性を重視している。
• Ｚ世代の67％は、店内で携帯電話を使いながら商品情報をリサーチする。
• Ｚ世代の65％は、実際の商品に触れなければ新しい商品を買おうとしない。

こうした消費者の購買特性に対して、ネットでは得られない新たなショッピング体験を提供していくことが実店舗の役割になる。そこに向けては、店舗のデザインや内装工事、商品を陳列するための什器やディスプレイ設備、商品の試着や試用ができるブースの開発などで、新たなビジネスが生まれている。

　10～20代の若い消費者を店に呼び込む仕掛けとして、最もわかりやすいのは店舗の外観や内装を工夫することである。現代の口コミは、写真撮影された店舗の様子がSNSに投稿、シェアされる形で広がっていく。そこで海外では、インスタ映えする店舗の開発が新たなトレンドになっている。インスタ映えを狙った店舗は「インスタグラマブル・ストア（Instagrammable store）」とも呼ばれ、来店客にシェアされやすい、店のデザインや商品陳列の方法などが研究されている。

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■JNEWS会員レポートの主な項目
・インスタ映えする店舗開発の新トレンド
・電子ショーケースの仕組みと商品の売上効果
・スマートミラーによる新たな試着体験を提供するビジネス
・業種別に仕様が異なるスマートミラーの開発商機
・体験型スパイスショップのビジネスモデル
・観光客向けクッキングスクールの新業態
・訪日外国人向け日本文化体験ショップの潜在市場
・Ｚ世代から支持される新興ブランド展開と小売店の新たな役割
・ポップアップエコノミーで起きる店舗経営のパラダイムシフト
・人件費を軽減するセルフサービスと無人店舗の新業態開発
・ｅコマースと実店舗を融合させるアパレル企業の生き残り策
・オンライン業者が仕掛けるオフライン店舗のビジネスモデル

■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2018.7.9
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