JNEWS／映像授業へと移行しはじめた学校教育と予備校ビジネスの動向

学習塾や予備校などの受験業界は、「個別指導」と「映像授業」をキーワードにビジネスモデルが変化しはじめている。大教室ではカバー出来ない個別対応の指導を映像授業によって行うスタイルは、収益面でも利益率が高い。

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映像授業へと移行しはじめた学校教育と
予備校のビジネスモデル

JNEWS会員配信日 2013/6/21

「やるなら今でしょ！」の決めセリフで人気となった林修先生は、東進ハイスクールに所属する予備校講師が本業。それ以外でも、同スクールにはカリスマ講師が多数在籍しており、受験生からの人気も高い。東進ハイスクール本体の経営も好調で、前年度は210億円の売上に対して、67億円の利益を上げている。

大学受験界では、駿台予備学校、河合塾、代々木ゼミナールが三大予備校と言われる中で、東進ハイスクールの立ち位置は異なっており、講師が生徒と対面して授業を行うのではなく、授業を収録したビデオを、全国にある教室や、自宅からも視聴できる方式にして、生徒それぞれのペースに合わせて学習できるようにしている。

そのため、同スクールの講師は、毎週決められた時間割で、同じクラスを担当するのではなく、映像授業の撮影と、フランチャイズ校を含めた全国の校舎を訪れて、公開授業を行うことが主な仕事になっている。その中でも、人気講師が行う“特別公開授業”は、東進の在籍生だけでなく、一般の高校生でも無料で参加することができ、それが実質的な集客手段になっている。

少子化により、教育市場の縮小が避けられない中でも、受験ビジネスだけは、切り口次第で、新たな領域を開拓することができる。子どもの数が減っても、各家庭が教育にかける費用は、それと同じようには減少せず、逆に「子ども一人あたりの教育費」は増えることになるためだ。

文部科学省の調査によれば、各家庭が、学校以外の学習にかけている「補助学習費」の金額は、年間で20万円前後が平均だが、公立・私立の違いや、親の所得によって大きな差がある。

《世帯収入別にみた補修学習費（公立）》

　

《世帯収入別にみた補修学習費（私立）》

　

受験教育の新たな方向性としては「個別指導」と「映像授業」がキーワードで、それを、いち早く取り入れてきた学習塾や予備校が業績を伸ばしている。兄弟が少ない環境で育ってきた、現代の子ども達にとっては、塾のクラスメイトと順位を競い合うよりも、マイペースで学習できるスタイルのほうが向いていることもある。

　●個別指導型学習塾の採算構造と問題点
　●時代遅れの家庭教師紹介システム
　●オンラインマッチングで変わる家庭教師業界
　●オンライン化する個別指導の方向性
　●リアル授業に優る映像授業の可能性と反転授業
　●大学入試改革で変わる受験勉強スタイル
　●高騰する大学授業料と対峙するオープンエデュケーションの波
　●米国ホームスクーラーにみる英才教育の始め方と情報収集力
　●高騰する子ども教育費を支援するキャッシュバックサービス
　●衛星予備校のビジネスモデルとネットカフェの意外な接点
　●価値が下落する学歴社会に求められる教育投資効率の考え方

JNEWS LETTER 2013.6.21
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